逆日歩について

こんにちは＾＾、しゅうです。

今日は逆日歩についてです。

逆日歩は品貸料とも呼ばれています。
売建が増えて、株不足が発生すると売建している人にかかるコストです。
逆に買建をしている方は逆日歩を受取れます。

今は低金利でもらえませんが、制度信用取引で売建をすると、日歩がもらえていました。
それが、逆に払わなければならなくなるため、逆日歩と呼ばれてる・・・・
のだと思うのですが、そのような記述を見つける事ができませんでした。
考え方としては合ってると思うのですが＾＾；。
どうでしょう？

証券金融会社が証券会社に対し、制度信用取引に必要な株式または資金を貸し付ける取引を貸借取引といいます。
東証市場で行われる制度信用取引に係る貸借取引は日本証券金融株式会社を通じて行われます。

各証券会社内で、買建と売建を相殺し、相殺しきれない分を証券金融会社に申し込みします。
そして、証券金融会社内で相殺し、それでも売建が多い場合、証券金融会社が株式を調達する必要があります。

証券金融会社は、申込日の翌日に、融資の追加申込みを受け付け、貸株超過を埋めるようにします。
これは、証券会社が自己融資で応じている部分を貸借取引による融資に振り替えることにより貸借取引の融資を増やすようにするものです。
（品貸料負担の回避）

証券金融会社は、これと平行して、貸株超過部分につき、入札による品貸申込みを受け付け、不足している株式を調達します。
品貸申込みは、証券会社や生損保等の機関投資家が、銘柄毎に料率と株数を提示して貸株の応札を行います。

料率は１株当たり原則０銭～各銘柄の貸借値段（取引所の終値）によって定められた最高料率を上限として５銭刻みに応札し、証券金融会社は、低い料率の応札株数から順番に採用していき、不足株数が全て調達された料率がその銘柄のその日の逆日歩となります。

10万株の株不足（貸株超過）が生じている場合で、応札が以下の場合。

Ａ社　５銭　５万株
Ｂ社　10銭　４万株
Ｃ社　15銭　２万株
Ｄ社　４円　５万株

逆日歩は、15銭となり、Ａ・Ｂ社から全部、Ｃ社からは１万株貸し出されることになります。

これが、12万株の株不足の場合、一気に逆日歩は４円となります。

ここが逆日歩の怖いところです。

応札で決まりますので、少しの株不足増加で一気に高額になる可能性があります。

実際に支払う逆日歩は、品貸料（1日当り、1株当り）×日数×株数で計算されます。

逆日歩は、申込日の翌営業日11時頃に発表されます。

最高料率早見表はこちら

注意喚起や申込停止措置等を行った銘柄および決算期等の基準日の一定期間前にある銘柄等については、最高料率を引き上げる倍率適用が実施されます。
なお、こうした倍率適用の条件に合致しない銘柄であっても、異常な貸株超過状態が生じている銘柄またはその恐れがある銘柄等については、別途、本来の最

高料率を４倍または10倍の倍率を適用する措置を講じる場合があります。

最高料率早見表の数字から、４倍とか10倍とかになります。

倍率適用は以下のようになります。

①配当、新株引受権等の権利付銘柄
倍率：２倍
適用期間：権利落日６営業日前から権利落日２営業日前まで

②配当、新株引受権等の権利付銘柄
倍率：４倍
適用期間：権利落日の前営業日

③注意喚起通知銘柄
倍率：２倍
適用期間：通知日の翌営業日から取消日の前営業日まで

④申込制限措置銘柄、申込停止措置銘柄
倍率：２倍
適用期間：実施日から解除日の前営業日まで

①に該当しかつ③または④に該当する銘柄
倍率：４倍
適用期間：利落日６営業日前から権利落日２営業日前まで

②に該当しかつ③または④に該当する銘柄
倍率：８倍
適用期間：権利落日の前営業日

異常な貸株超過状態が生じている銘柄、またはそのおそれがある銘柄
倍率：４倍
適用期間：証券金融会社が指定する日から解除日の前営業日まで

極めて異常な貸株超過状態が生じている銘柄、またはそのおそれがある銘柄
貸付株券の調達が困難となり受渡決済に支障が生じるおそれがあると認められる銘柄
倍率：10倍
適用期間：証券金融会社が指定する日から解除日の前営業日まで

高額逆日歩の回避法についてあんこ♂さんが書かれています。

項目を抜粋しますと、

１）1000株単位の銘柄は避ける
２）小型銘柄は避ける
３）保有株数が多いと優待が美味しくなる銘柄は避ける
４）注意喚起銘柄は避ける
５）毎回のように高額逆日歩がついている銘柄は避ける
６）逆日歩の日数が多いときは避ける

となります。

詳しくは、こちらをご覧ください。

また、ともさんが「ともさん式最高逆日歩の予想法」を書かれています。

「予測許容残」　＜　「前日信用残」－「前場寄り付き出来高」－「後場寄り付き出来高」

で、「信用売り残が、発行済み株式数の、０．３％以内であれば、最高逆日歩が発生しない」というものです。

詳しくは、こちらをご覧ください。

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