いのちを守るSTAY HOME週間 〜STAY HOME, SAVE LIVES〜

いのちを守るSTAY HOME週間 〜STAY HOME, SAVE LIVES〜 日々の記録
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なんだか、ツアータイトルみたいになっています(笑)。

いのちを守るSTAY HOME週間 〜STAY HOME, SAVE LIVES〜

もう、まさに、ウイルスとの戦争ですね。

東京動画にアップされている著名人のメッセージを
聞いていると、

「欲しがりません、勝つまでは!」

を思い出します。

えーっと、思いだすといっても、
子供の頃に、吹き込まれたことを思い出すだけで、
リアルにその年代ではありません。

緊急事態は延長される方向で議論されているようですね。

出口をどこに置くのでしょう。

接触を8割減にできなかったので、
延長は仕方ありませんが、
このままでは、本当に経済が死んでしまいます。

動かすところと、止めるところとしたいところですが、
そうすると、移動しちゃうので、全国一律に
したのでしょうが、果たして、必要?ってところもありますね。

そろそろ、コロナと戦いながら、経済を回す策を考えないと。

もちろん、考えるのは、私ではなく、政府ですけど。

動かすにしても、中韓のように、徹底的に行動を管理する社会にするのか、
今まで通りで、できるだけ自粛で、スローで回すのか。

コロナの再陽性患者が結構報告されているようで、
経過観察期間は14日で大丈夫なのか?
再感染するのであれば、そもそも、ワクチンで免疫獲得にはならないのでは?

ワクチン無効で、集団免疫も獲得できないのであれば、
必然的に、中韓のようにしないとだめですけど、
はたして、どこまで、強制できるのか?

まぁ、私が心配しても仕方がないですが。

できるのは、自分の行動だけなので、
できるだけ、自粛を続けたいと思います。

コメント

  1. シマリスおやじ より:

    こんにちは。
    株式市場は、新型ウイルスの早期終息後の動きになっているんですが、現実となると?
    近く、非常事態宣言が延長されそうです。3週間、5月末までとなると長いですね。さらに延長の可能性もありそうです。STAY HOMEっていつまで言える、耐えられる。
    緊急事態宣言は、当初野党、マスコミ、国民の大半が反対していたのを安倍首相が押し切りました。ただ、日本の憲法・法律での強制力は限られてますので、首相や知事の要望として国民に委ねられ、日本人の民度が試されているわけですが、合格点なのか?
    解除の最終権限は安倍首相ですが、総クレーマー化した国民に独自の決断はしないでしょう。今や決定権は専門家会議と国民に。専門家会議がどう判断するかですが、メンバーを見ると一人の弁護士を除いて全員医療関係者です。医学的見地からの提言が目的ですから、当たり前なんでしょうか。
    でも、医者は経済や財政のことを考慮して判断するわけないでしょうし、第2波のピーク到来が確実と言われるなかで、どうなれば安全宣言出せるのか。テレビで恐怖症に洗脳された国民から責任追及されるのは嫌でしょうから、慎重になるでしょうね。

    総合的な支援策は、ヨーロッパ各国に比べてもそん色ないというか優れている点も多いようですが、部分的に劣っている点を野党やマスコミに追求されて更に追加していくと支出総額はいくらになるのか。支給の遅れは、マイナンバーカードに反対していた人権うるさい派は反省しているんでしょうか。
    数カ月続けば、経済損失はいくらになるのか。まさかと思うような上場会社が何社も倒産した時代を知ってる年代ですので心配になります。
    長期化すれば、金よこせ運動で何度も10万円とか追加されるんでしょうか。何でも保障するのが当たり前になるのか。今の時代は、「欲しがりません、勝つまでは」ではなく、「何でも保障・補償しろ、終息するまでは」では。
    一時的な財政悪化は仕方ないでしょうが、ヨーロッパ並みの消費増税が出来そうもない日本はどうすれば歳入増になるのか。歳出削減となると心配なことがいろいろと。結局、ツケを払うのは国民ですから覚悟が必要なんでしょうね。

    • しゅう より:

      シマリスおやじさん、こんばんは^^。

      株式市場は、終息後を先取りしていますが、
      とてもとてもそんな気には私はなれないです。

      何をもって終息とするかですが、
      今の感じでは、ウィルスの感染消滅は、無理なので、
      大部分の方の、ワクチンの接種が終わるのが
      終息の時期でしょうか。
      だとすると、1-2年先ですね。

      何度も緊急事態宣言を出しては解除を
      繰り返すのか?

      それとも、徹底的に叩くのか。

      また、中韓のように行動管理を徹底的にするのか、
      しないのか。

      最終的には政治判断なのでしょうが、
      判断基準や過程を示してほしいところですね。

      8割減を1か月というプランが崩れた以上、
      長期化となるのですが、
      長期化するのであれば、経済への負荷も
      考えて、どこを回して、どこを止めるのか、
      そこの見直しも必要となりますね。

      TVをふとつけると、終息するまで
      毎月10万円を給付とか言ってました。
      多分、要望だと思います。
      ただ、2回目、3回目は・・・は、あるかもしれません。

      将来に付け回し・・・ですが、
      他国がやっているので、
      やらざるを得ないでしょうね。